八洲学園大学　生涯学習学科ブログ

人間開発教育課程では、平成18年度に新任教員4名が着任し、ようやく教員定数10名の全員が揃いましたが、１8年度は人材開発教育グループ4名中3名が新任で、まだグループ目標設定ができませんでした。したがって、本格的な目標設定は本年度からとなっています。 本年度は、以下のような目標を目指して、発展を図って参ります。

平成19年度「人間開発教育課程の目標」

I　基本方針

１　人間開発教育課程21世紀ビジョンの実現を目指し、社会に貢献する人間開発教育課程を作り上げる。

２　広報の充実を図り、学習関心のある人々へ情報が届くようにする。

３　教員個人の研究の発展を図ることと、本課程の教育に反映できる共同研究の両立を図る。

４　時代の要請と人々のニーズにあうようにカリキュラムの充実を図る。

５　20年度以降に向けて、教育と経営との整合を図った時間割、カリキュラムを作成する。

II　課程目標

１　人間開発教育課程21世紀ビジョンの実現を図るべく中期計画、20年度計画を策定する。

２　完成年度となる19年度には、入学者・年間600人の達成を図る。

３　人間開発教育課程ウェブサイトの充実を図り、年2回の更新を行う。

４　出願者や学生に人間開発教育課程の様子を伝えるべく、人間開発教育課程ブログの年40回更新（原稿アップ）を図る。

５　短期カレッジを開設し、充実を図ることにより、学生が生涯にわたって自主的に研究を続けられるようにする。

６　外部評価を受ける準備を進める。

７　変化の激しい社会の需要に応えられるカリキュラムを編成するため、柔軟に再編が可能な教育・研究組織を整備し、課程の適切な運営を推進する。

８　教員の負担を軽減させる。

・20年度に向けて、課題レポートの弾力化を図る。小テストや200字程度の小論文でもよいとする。

・20年度に向けて、当該科目で課題レポート方式をとるか論文方式をとるか、あるいは併用式にするかは担当教員の判断に任せるようにする。

・20年度に向けてスクーリング授業は期末試験を含めて15回以内で行うようにする。
（履修規程第３条に合うようにする。）

９　各種の競争的資金等にチャレンジし、インターネットの特性を生かした教育法の研究開発を行うとともに、その研究成果の普及、活用を多様な方法で行う。

１０　「人間開発教育課程学生へのメッセージ」教室の効果的な運用に努める。

・「人間開発教育課程学生へのメッセージ」教室を在学生に対して広く周知するとともに、課程運営に関連する情報発信を積極的に行うことにより、在学生の本課程への理解が深まるよう努める。

・在学生向け「人間開発教育課程からのメッセージ」（仮）を年2回（各学期1回）配信する。

III　研究目標

共同研究「eラーニングに適した教授法および教材開発の研究」を開始し、第１年次報告書を刊行する。

IＶ　教育目標

１　履修しやすい時間割を作る。

・再配信併用授業を成功させ、拡充を図る。

・土日の通常スクーリングを定着させる。

・20年度に向けて、テキスト履修の科目修得試験・課題提出を複数回実施し、学生が都合のよい時期に試験を受けることができるようにする。

・１科目の履修者が10人以下の科目については、隔学期あるいは隔年とする。

２　学生が学習しやすいようにヒューマンｅラーニング・ネットワーク構築に着手する。

・地方からの配信・交流会を１～2回実施する。（19年度予算は1回のみ）

Ｖ　生涯学習基礎論・社会教育グループの目標

１　平成19年度の社会教育主事資格取得希望者を増加させる。【数値目標60人】

２　社会教育主事資格科目、学芸員資格科目の教育訓練給付金（厚労省）を申請する。

３　ヒューマンｅラーニングの交流会を拡充する。

・水曜日の交流会を縮小し、土日等の交流会を増加する。【数値目標４回】根拠：18年度２回

・事業団の基礎をつくる。　　目標：規程を作成し、試行を実施する。

・横浜キャンパスに設置したヒューマン・プラットホームの設備の整備を重点的・計画的に実施することによって、プラットホームの有効活用を図る。

・ヒューマンｅラーニングを在学生に対して広く周知し、ヒューマンｅラーニング交流会の参加者を増加させる。

・ヒューマンｅラーニング交流会に卒業生が参加することができるよう準備を進める。

ＶＩ　人材開発教育論グループの目標

１　人材開発教育論カリキュラムの充実を図る。

・２０年度に向けて、新カリキュラム構想の具体化を図る（６月中旬）。

・開講形態（含テキスト/スクーリング同時開講・再配信授業等）の多様化のための準備を推進する（３月末）。

・人材開発教育論グループとして魅力的な、資格取得等とも連動した公開講座や科目の開設を計画・推進する（３月末）。

・地方からのオムニバス授業配信など、特別講義の実現を目指す（３月末）。

２　公開講座、特別講義等の実現を目指す（３月末）。

３　人材開発教育論グループのWeb上での露出を高めるために、当番制で課程ブログに月１回以上投稿し、ＰＲの充実を図る。

４　各自の担当領域に対する対象学生や科目のdemandやneedsの把握・調査を行う（３月末）。

５　外部組織（企業・官庁・地方公共団体等）との協業・提携・連携を模索する（３月末）。

６　ｅラーニングに関する研究（共同研究）の推進役として研究を進め、その結果をよりよい授業の実現を図ることに反映させる（３月末）。